はじめに
妊婦の喫煙が胎児や小児の健康にどれほど悪影響を及ぼすか、国家試験でも頻出のテーマです。
今回は、**日本産科婦人科学会のCQ108「妊婦の喫煙（受動喫煙を含む）について」**の内容を、臨床と国家試験の両方に役立つように噛み砕いて解説します。
妊婦と喫煙：なぜ問題視されるのか？
妊娠初期にやるべきこと
- 妊婦本人とその周囲の喫煙状況を問診で確認します（パートナーも重要）。
- 特に受動喫煙の有無も聞くこと。
→ これは**CQ002「妊婦健診の基本情報収集」**ともリンクします。
なぜ喫煙は問題なのか？（エビデンスに基づく悪影響）
喫煙だけでなく、受動喫煙でも以下のようなリスクが報告されています。
妊娠・分娩への影響
- 流産（1.7〜2倍）
- 早産・前期破水・絨毛膜羊膜炎
- 常位胎盤早期剝離、前置胎盤（2〜3倍）
- 胎児発育不全、児の低出生体重（喫煙本数に相関）
- 胎児奇形（口唇口蓋裂、先天性心疾患、手足の欠損など）
出生後の児への影響
- SIDS（乳児突然死症候群）
- 小児喘息、中耳炎、神経発達障害（ADHD、学習障害、うつ）
- 小児がん（神経芽細胞腫）
禁煙指導の実際
妊娠は「禁煙のチャンス」
- 妊婦は禁煙意欲が最も高まる時期。
- 実際に「妊娠したから禁煙したい」が最も多い禁煙理由。
どう伝える？（指導のポイント）
- 妊婦だけでなくパートナーにも禁煙指導を。カップル単位での対応が必要。
- **「ヒトの健康、妊娠予後、胎児、小児すべてに悪影響がある」**と明確に伝える。
- 電子タバコ・加熱式タバコも例外ではない。
加熱式タバコや電子タバコは安全？
安全ではない
- 加熱式タバコにもニコチン・発がん物質が含まれる
- 喫煙者の呼気に含まれるPM2.5は2メートル先まで拡散
- 電子タバコのエアロゾルにも有害成分が含まれ、受動喫煙でも影響あり
法制度と公衆衛生
- 2018年の健康増進法改正、2020年全面施行で「スモークフリー法」施行
- この法改正後、早産率などが実際に低下したとする報告あり
→ 医療現場だけでなく社会的なアプローチが重要です。
Talk to Your Patient
- 受動喫煙も含めた環境をしっかり問診で拾い、禁煙支援は個人ではなく「家族単位」で考えることが鍵です。
- 禁煙外来の紹介や、禁煙支援マニュアルも活用しましょう。
問題
30歳、初産婦。妊娠12週で初回妊婦健診に来院。問診票に「本人は非喫煙者だが、夫が1日10本喫煙している」と記載あり。今後の対応として適切でないものはどれか。
A. 夫に対しても禁煙指導を行う
B. 加熱式タバコなら受動喫煙の心配はないと説明する
C. 受動喫煙による胎児への影響を説明する
D. 禁煙の動機として妊娠が良い契機になることを伝える
E. 禁煙支援マニュアルに沿った指導を行う
正解
B
解説
- 加熱式タバコや電子タバコも健康に悪影響があるとされており、受動喫煙でも胎児への影響が報告されています。
- ガイドラインでは明確に加熱式タバコも有害とされています。
- よって、「加熱式タバコなら心配ない」とする選択肢は誤りです。
まとめ
- 妊婦とその周囲の喫煙状況の確認は、妊娠初期の重要な問診項目。
- 受動喫煙も含め、妊娠・出産・児の健康に重大な影響を及ぼす。
- 禁煙支援は、妊婦本人だけでなく、パートナー・家族も含めた全体支援が必要です。
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